宮本悟

聖学院大学政治経済学部・教授／東京大学先端科学技術研究センター・客員上級研究員

聖学院大学政治経済学部教授
北朝鮮の政軍関係と国際関係
日本国際問題研究所研究員、聖学院大学総合研究所准教授などを経て、現職。法政大学公共政策研究科非常勤講師を兼任。東大先端研客員上級研究員を兼務。

Activities

Working Group

中国・権威主義体制に関する分科会研究会「ユーラシア諸地域の内在論理」

Single Author

『北朝鮮ではなぜ軍事クーデターが起きないのか？　政軍関係論で読み解く軍隊統制と対外軍事支援』潮書房光人社、2013年

Coauthor

『新版　韓国朝鮮を知る事典』平凡社、2014年

The SAGE Handbook of Asian Foreign Policy, SAGE Publications, December 2019

Partial Contribution

Kumiko Haba ed., 100 years of World Wars and Post-War Regional Collaboration and Governance in Europe and Asia How to --- Make a New World Order? （分担執筆：”North Korea and Wars in Africa and Asia”）中西印刷、2020年3月.

広島市立大学広島平和研究所『東アジアの危機と日韓関係の行方』（分担執筆：国連の対北朝鮮制裁の現状と課題)2020年2月.

Takashi Inoguchi ed., The SAGE Handbook of Asian Foreign Policy (分担執筆：”North Korea's Foreign Policy: A Non-isolated Country with Expanding Relations”)SAGE Publications、2019年12月.

中川雅彦編『国際制裁と朝鮮社会主義経済』（分担執筆：「国連安保理制裁と独自制裁」）アジア経済研究所、2017年.

川上高司編著『「新しい戦争」とは何か─方法と戦略─』（分担執筆：「北朝鮮流の戦争方法──軍事思想と軍事力、テロ方針」）ミネルヴァ書房、2016年.

木宮正史編『朝鮮半島と東アジア　(シリーズ　日本の安全保障6)』（分担執筆：「北朝鮮の軍事・国防政策」）岩波書店、2015年.

猪口孝監修『日本と韓国: 互いに敬遠しあう関係』(分担執筆：「朴槿恵政権の対北朝鮮政策と今後の展望」)原書房、2015年.

Takashi Inoguchi ed., Japanese and Korean Politics: Alone and Apart from Each Other (分担執筆：”Park Geun-hye Administration’s Policies toward North Korea and Beyond”) Palgrave Macmillan, 2015. (ISBN: 9781137488305)

伊藤亜人・武田幸男・高崎宗司・大村益夫・吉田光男『新版韓国朝鮮を知る事典』（分担執筆：「大韓民国国軍」「朝鮮人民軍」「停戦協定」「米韓合同軍事演習」「北朝鮮のミサイル問題」)平凡社、2014年3月. (ISBN: 9784582126471)

中川雅彦編『朝鮮労働党の権力後継』（分担執筆：「国際的制裁と対外政策」)アジア経済研究所、2011年10月.

中川雅彦編『朝鮮社会主義経済の現在』（分担執筆：「国際社会の援助」）アジア経済研究所、 2009年3月. (ISBN: 9784258300112)

Papers

「朝鮮半島の情勢変化に対する日本の対北東アジア政策の現状と展望」『ERINA report plus』 (147) 16 – 18 2019年4月.

「北朝鮮の外交・安全保障の研究方法論と試論」『現代韓国朝鮮研究』18 1 – 12 2018年11月.

「北朝鮮とイランの軍事協力-北朝鮮の対中東軍事協力政策における位置づけ-」『防衛学研究』 (57) 39 – 57 2017年9月.

「「戦略的忍耐」後と北朝鮮」『海外事情』65(7,8) 60 – 71 2017年7月.

「ストックホルム合意はどうやって可能だったのか？―多元主義モデルから見た対朝政策決定―」『日本空間』19 136 – 170 2016年6月.

「北朝鮮の核保有戦略―不透明戦略と脅威レベルによる核開発国の事例検証―」『聖学院大学総合研究所紀要』(61) 68 – 88 2016年3月.

「北朝鮮における最高指導者の交代と核問題をめぐる対米外交政策の変化」『聖学院大学論叢』27(1) 1 – 17 2014年10月.

「朝鮮民主主義人民共和国とベトナム戦争（2）」『聖学院大学総合研究所紀要』 (57) 211 – 237 2014年3月.

「千里馬作業班運動と千里馬運動の目的―生産性の向上と外貨不足―」『現代韓国朝鮮研究』(13) 3 – 13 2013年11月.

「朴槿恵政権による南北交流政策」『アジ研ワールド・トレンド』19(6)9 – 13 2013年6月.

「韓国におけるクーデターの失敗と成功の要因」『聖学院大学総合研究所紀要』 55号、2013年3月

「朝鮮民主主義人民共和国とベトナム戦争(1) 」『聖学院大学総合研究所紀要』(55) 292 - 310 2013年3月.

「中朝関係が朝鮮人民軍創設過程に与えた影響」『韓国現代史研究』1(1) 7 – 29 2013年3月.

「朝鮮民主主義人民共和国における国防政策の目的―朝鮮労働党の軍事路線の成立経緯―」『国際安全保障』40(1) 1 – 18 2012年6月.

「朝鮮民主主義人民共和国による中東諸国への軍事協力～1970年代における武器援助から武器貿易への転換～」『聖学院大学総合研究所紀要』第51号 pp.157- 181、2012年3月.

「北東アジアの平和に対するキリスト教の役割」『聖学院大学総合研究所紀要』 (51) 111 – 128 2012年1月.

「朝鮮民主主義人民共和国による中東諸国への軍事協力 : 1970年代における武器援助から武器貿易への転換」『聖学院大学総合研究所紀要』 (51) 157 – 181 2012年1月

「北朝鮮の対アフリカ軍事関係と国連制裁」『東亜』 (528) 98 – 106 2011年6月.

「日本の対北援助と制裁」『日本空間』9 154 – 193 2011年5月.

「朝鮮民主主義人民共和国への国際人道援助―援助と経済状況の変遷―」『聖学院大学総合研究所紀要』 (50) 345 – 369 2011年3月.

「なぜ延坪島に朝鮮人民軍は砲撃したのか？－アリソンの3つのモデルによる分析の試み－」『国際比較政治研究』 (20) 90 – 100 2011年3月.

“DPRK Troop Dispatches and Military Support in the Middle East: Change from Military Support to Arms Trade in the 1970s,” East Asia 27(4) 345 – 359 2010年11月.

「韓国の電子商取引発展における軍事技術の民間移転事業 : CALSの民間移転に関する金鐵煥の役割」『聖学院大学総合研究所紀要』48 294 – 314 2010年9月.

「一九七〇年代における朝鮮民主主義人民協和国の国連外交 : 安全保障政策や対米外交政策との関係」『聖学院大学総合研究所紀要』46 153 – 173 2010年1月.

「同盟関係が南北朝鮮の全方位外交と核開発に与えた影響 : <見捨てられ>と<巻き込まれ>の視点から」『聖学院大学総合研究所紀要』45 357 – 382 2009年9月.

「南北交易に対する経済動向の影響--南北交易と国際貿易の相関」『海外事情』57(7) 103 – 114 2009年7月.

「韓国における六者会合と南北協議の優先順位」『東亜』 (485) 36 – 45 2007年11月.

“Economic Sanctions by Japan against North Korea: Consideration of the Legislation Process for FEFTCL (Feb. 2004) and LSMCIPES (June. 2004) ,“ International Journal of Korean Unification Studies ,15(2) 21 – 46　2006年12月.

「北朝鮮における政軍関係-なぜ北朝鮮の軍人はクーデターを起こさなかったのか? 」『年報政治学』2005(2) 195 – 215 2005年4月.

「朝鮮民主主義人民共和国のベトナム派兵」『現代韓国朝鮮研究』(2) 58 - 67 2004年10月.

「冷戦期における北朝鮮の国防政策」『訪韓学術研究者論文集』5 1 - 32 2004年10月.

「北朝鮮における建国と建軍 : 朝鮮人民軍の創設過程」『神戸法學雜誌』51(2) 45 - 90 2001年9月.

「韓国のミサイル開発 : 自主国防と韓米軍事同盟の摩擦」『アジア経済』43(6) 2 - 14 2001年4月.

「朝鮮人民軍の「正規化」」『六甲台論集. 法学政治学篇』 47(1) 107 - 136 2000年7月.