高橋慶吉

大阪大学大学院法学研究科教授

米国・既存秩序の動揺に関する分科会委員
大阪大学大学院法学研究科教授
専攻は1940、50年代アメリカの東アジア政策。2021年4月より現職。

Activities

Working Group

Reaserch result

「コロナ禍のアメリカ:ヴァージニアからの視点」米国・既存秩序の動揺に関する分科会・2020年度第2回会合(非公開)、2020年9月23日.

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Coauthor

田中仁・江沛・陈鸿图主编『现代中国变动与东亚新格局(第2辑)』 社会科学文献出版社、2020年4月

瀧口剛編『近現代東アジアの地域秩序と日本』大阪大学出版会、2020年3月(第10章「F・D・ローズヴェルトの戦後アジア構想―中国大国化の条件―」). Hitoshi Tanaka, ed., Historical Narratives of East Asia in the 21st Century: Overcoming the Politics of National Identity, Routledge, March 2020(“Ch. 7: Perceptions of atomic bombing in the United States and Japan”).

徐蓝・吉田丰子主编『国际关系史工作坊(第二期)―冷战的缘起及其初步发展』世界知识出版社、2018年8月

다나까 히토시、유용태엮음『21세기 동아시아와 역사 문제-사색과 대화를 위한 강의』한울엠플러스、2018년8월

田中仁編『21世紀の東アジアと歴史問題―思索と対話のための政治史論』法律文化社、2017年4月.

徐蓝主编『近现代国际关系史研究』第九辑、世界知识出版社、2016年9月

大学中国文化フォーラム、2013年3月(「第12章 アメリカの戦後台湾政策―形成期を中心に」).

Papers

「サムナー・ウェールズと西半球秩序―『土台』構築の試み」『国際政治』202号(刊行予定).

「アメリカのアジア太平洋戦略―Michael J. Green, By More Than Providenceを読む」『阪大法学』第70巻第3・4号、2020年11月.

「F・D・ローズヴェルトと民族自決理念の普遍化―ウィルソン外交との比較」『阪大法学』第69巻第3・4号、2019年11月.

「G・F・ケナンと台湾防衛政策の起源」『阪大法学』第63巻第3・4号2013年11月.

「『二つの中国』とアメリカ―ダレスの対中政策論」『阪大法学』第62巻第2号、2012年7月.

「戦後アメリカ対中政策の起源―「二つの中国」政策の形成過程」『阪大法学』第59巻第3・4号、2009年11月.

「占領期米国の対日経済援助政策の形成―対日占領政策の転換過程に見る中国要因」『阪大法学』第58巻第5号、2009年1月.

「マイク・マンスフィールドと日米関係―中国観の変遷と日本重視論―」『阪大法学』第58巻第2号、2008年7月.

「米国外交における中国大国化構想の挫折―一九四八年対外援助法を中心に―」『阪大法学』第56巻第3号、2006年9月.

「アメリカの対中政策とチャイナ・ロビーの誕生(2)-ウォルター・ジャッドを中心に-」『阪大法学』第53巻第5号、2004年1月.

「アメリカの対中政策とチャイナ・ロビーの誕生(1)-ウォルター・ジャッドを中心に-」『阪大法学』第53巻第2号、2003年8月.

Social Publications

“How Unique Is Trump’s China Policy?” The Diplomat, June 17, 2020.

Education

2006年9月 大阪大学大学院法学研究科博士後期課程退学

2005年5月 ペンシルヴァニア大学歴史学部大学院修士課程修了

2003年9月  ペンシルヴァニア大学歴史学部大学院修士課程入学

2002年4月  大阪大学大学院法学研究科博士後期課程入学

2002年3月  大阪大学大学院法学研究科博士前期課程修了

2000年4月  大阪大学大学院法学研究科博士前期課程入学

2000年3月  大阪大学法学部卒業

Work Experience

2020年4月― 大阪経済法科大学21世紀社会総合研究センター客員教授

2019年−2020年8月 ジョージワシントン大学エリオット国際関係大学院客員研究員

2010年4月― 大阪大学大学院法学研究科准教授

2007年4月―2010年3月 大阪大学大学院法学研究科助教

2006年10月―2007年3月 大阪大学大学院法学研究科助手

Publications

Reaserch result

「コロナ禍のアメリカ:ヴァージニアからの視点」米国・既存秩序の動揺に関する分科会・2020年度第2回会合(非公開)、2020年9月23日.